今回は、49歳会社員（男）さんが、度を超えたパワハラ被害を受けた際に、パワハラ上司を退場させた方法をご紹介してみます。パワハラ上司退場は、パワハラに対して部員全員が一致団結し、証拠を携えて法務部にパワハラ被害を訴えることで達成できたそうです。とにかく、パワハラ対策は確証を揃える事が成功のポイントであるとのことです。

度を超えたパワハラ被害

私は４９歳、会社員、男性です。神奈川県に住んでいます。

４０代に異動した部署で、パワハラに遭いました。当時の上司は性格的にいじめ体質なんですね。自分の機嫌が悪い時には、部下に暴言を吐いたり、机を叩いたりメチャクチャなパワハラをしまくります。

一度私もとある仕事の案件で、上司の機嫌を損ねてしまい、度を超えたパワハラ被害に遭いました。上司は机の上に足を載せ、私が何かをしゃべるたびに机をドンドンと蹴ります。

そして、お前はバカか！ですとか、人間として最低だ！と私の人格を否定するような事ばかり言うのです。さすがに、お前を育てた親は人間として最低だと言われた時は、心の中で激怒しました。

そんな度を超えた叱責は、一度始まるとなかなか終わりません。この時は、なんと３時間も続きました。一度、叱責を受けている他の部員が長時間、立たされていたせいで、貧血になり倒れてしまった事があります。

パワハラに対して部員全員が一致団結

そんな度を超えた上司のパワハラ。これは部員全員、一致団結してなんとかしようという事になったのです。そのためには、証拠集めが大切です。ただ単にパワハラに遭ったとして、口頭だけで会社側に訴えても説得力がありません。

そこで、私たち部員は全員で、上司と会話をする時には全てをスマホで録音する事にしたのです。録音する時は、会話の全てを取ります。会話の途中から録音を始めたのでは、文脈がわからず、会社からパワハラの証拠には、ならないと言われてしまう事があります。

また、上司から来た、パワハラのメールは全て保存するようにしました。頻繁に上司からは私たち部員に対して、叱責のメールが送られてきます。

この役立たず、ですとか、会社をすぐに辞めろ、ですとか、儲けを出せないのなら、自腹を切って償え、なんていうメールは日常、当たり前のように上司から送られてくるので、全て記録として残すようにしました。

私たちが、パワハラの証拠集めをするようになってから、このようなメールが毎日送られてくるたび、証拠を私たちにプレゼントしてくれているようで、何気に私たちは、しめしめと嬉しくなったものです。

また、最近では無料でパワハラ被害について、弁護士に相談が出来るサービスがあります。そういった所には、事前に確証を揃えて相談をしておくと、今後の対策について、アドバイスを受ける事が出来ます。

証拠を携えて法務部にパワハラ被害を訴える

そういった証拠を携えて、私たちは会社の法務部に上司からのパワハラ被害を訴えでました。私たちの会社には、法務部という部があって法律的に対処すべき事案には、全てこの部で対応します。

法務部には弁護士資格を持った社員もおり、この部署で社内のパワハラ事案も対応するのです。全て確証は取り揃えましたので、法務部としても対応をせざる得ません。

私たちの訴えの内容、そして確証を精査した結果として、今回の私たちの訴えは完全にパワハラとして社内で認定をされました。そして、上司は責任を取らされ降格、異動の処分となったのです。

ですが、その上司はその処分が不服だったのでしょうね。その後会社を辞めていきました。こうした対応をして、私たちは晴れて上司からのパワハラから解放されたのです。

パワハラ対策は確証を揃える事が成功のポイント

今回の私たちのパワハラ対策は、部員全員で力を合わせ、確証をきちんと揃えた事が成功のポイントでした。パワハラを受けた時、社内の然るべき部署に訴え出るのがセオリーですが、この時確証を何も持たずに訴え出る事は、あまり効果的ではありません。

得てしてそういった部署は、社内の秩序を守るためにパワハラをいちいち真剣に取り扱おうとしない事があります。すると、口頭だけで被害を訴えても、それはパワハラを受けたと主張する社員の愚痴に過ぎず、本当はパワハラではなく単なる業務指導だったと捉えられがちです。

それが客観的な確証があると、愚痴なんていうレベルのものではなく事実としてパワハラがあったと主張出来ますし、受け止める方も、先入観を拭い捨てて、判断出来るのです。ですので、パワハラを行う上司との会話はスマホなどで録音する事がベストですね。

もし録音が難しい時は、上司との会話を全てメモに取り、そして日付、その会話の状況なども詳しく残しておくと良いでしょう。そういった詳しいメモも立派な証拠になります。私たちが、そうしたようにパワハラが書いてあるメールも全て残しておくべきです。

とにかく、パワハラ対策は確証が命です。確証がないと、単なる上司に不満を持つ部下からの訴えと、捉えられかねません。すると、そのような不満を会社に訴え出る社員は、パワハラ被害が解決されるどころか、社内で評価を下げられてしまう可能性があります。

これからパワハラ対策をしようと考えている方は是非、参考にしてみて下さいね。